MBAとは

 MBA教育の普及

 MBA(Master of Business Administration)は、経営学について犬学院水準の教育を終えたものに与えられる学位のことである。

 アメリカでは毎年およそ7万人力諏得しているが、この中には、デイタイムのコースだけてなく、夜間や週末のコースでの取得者も多い。著名な大学院50校のデイタイムコースだけて1万5千人が諏得している。

 経営についての大学院教育は、19世紀末に始まり、Pennsylvania UniversityのWharton Schoolがその草分けである。その後Harvard Universityの経営学大学院が大きく発展し、現在では、多くのビジネススクールに教材を提供するビジネススクールの総本山ともなっている。

 当初は、他の学問分野と同じく経営学の大学院でも理論研究が行われていた。しかし、Harvard Universityがケース.スタディを中心とした教育方法を開発してからは、次第に、この教育方法を採用する学校が増え始め、現在ではほとんどの大学がこの方法を取り入れている。

 経営は実践してこそ意味がある。実践に際しては、理論の枠組みだけではとらえきれない不確定要素が多く、理論の学習だけでは、実践に役立たないことが多い……こうした認識から、ケース・メソッドと呼ばれる事例を中心とした教育方法が普及してきたのである。

 1970年代に入ってからのアメリカ経済の停滞は、経営学の専門家への需要を高めた。また、ボストンコンサルティンググループやマッキンゼー・アンド・カンパニーが発表した習熟曲線理論(*1)や戦賂マトリクス(*2)、ストラテジック・ビジネス・ユニット(*3)のコンセプトなどが注目され、経営学の普及がさらに進んだ。

 また、80年代には、Harvard Universityのマイケル・ポーターが戦略策定の理論(*4)を発表し一大ブームを巻き起こした。

 このように、コンサルティンダ会社の経営改革コンセプトや著名な大学教授の学説のブームが経営学への関心を急速に高め、MBA教育の普及を推し進めていった。

 一方、日本においても経営学の大学院教育は受けられる。慶應ビジネススクールはHarvard Universityの経営学大学院の方法論を取り入れ、アメリカ型に近いプロクラムを提供しているし、他にも、早稲田大学、青山学院大学など、多くの大学が特徴のある経営学の大学院教育を展開している(p.74参照)。

 また、ここ1、2年、ヨーロッパのビジネススクールへの関心も高まってきている。 ヨーロッパの主要なMBAプロタラムは1年間で修了できるため、費用面、期間面でメリットがあり、また教育水準の高さも世界的に認知されてきたことなどが、関心の高まりの原因と考えられる。

 イギリスのLondon Business School、フランスのINSEAD、スイスのIMDなどは殊に著名である(p70参照)。

 日本人留学生とMBA教育の関係

 日本からは、80年代後半のバブル期に、金融機関によって大量の企業派遣者がビジネススクールに送り出されてきた。バブル経済にわく日本を研究ずる目的から、90年ごろには各大学院に日本人学生があふれていた。

 あまりにも日本人学生が増えすぎ、集団で試験において不正行為を行ったことや、日本人同士で固まってしまいコミュニティーに溶け込もうとしなかったことが間題となったこともあったほどである。しかし、90年代後半に入り、日本経済の低迷を背景に、各大学院から日本人の数が次第に減っていった。

 その代わりに中国市場への期待の高まりなどから、今では中国、台湾などからの留学生が増えつつある。

 80年代後半の日本企業の隆盛は、アメリカの経営学界にとっても大きな衝撃であり、各大学院では盛んに日本式の経営が研究された。今では、”Kaizen”、“Kanban”などは英語としてテキストに掲載されている。

 日本式経営の強さはチームワークにあると分析され、80年代後半以降チームワークはビジネススクールの教育方針の中心に据えられるようになった。現在では、日本型の経営手法が研究されたことに加え、数字による分析が短期的視点に立った意思決定になりがちなことが反省され、人材育成やチームワーク、リーダーシッフ°などがMBA教育において大きな比重を占めるようになってきている。

 また、最近の傾向としては、大企業への転職ではなく、自分で事業を興すためにMBAを目指す学生が増えていることがあげられる。インターネット関連などでいったん事業を興し、経営管理の重要性を実感した技術者力が事業を精算して、あるいは、事業を継続しながら夜間のコースに参加するという形で、ビジネススク−ルに学びに来るという例もある。

 MBAをどう生かすか

 Harvard Universityが提供しているケースには、上司がMBAを毛嫌いしている場合、給料は高いがモラルの低い会社に就職してしまった場合、MBAを取得し、一途に働いてきたが家族から見放されてしまった場合なビ、MBAを取った後、必ずしもうまくいかなかった場合についてのケースも多く取り上げられている。

 MBAをどう生かすかというテーマは、日本人の留学生だけでなく、すべてのMBA取得者にとって重要なテーマとなっていることがわかる。

 日本からは毎年300人以上がアメリカのビジネススクールに留学している。ここ15年ほどのブームでは通算して5,000人以上がMBAを取得したことになる。しかし、日本人の場合、大半が企業派遣であり、彼らは、卒業後、合理性を重視したMBA型の経営と伝統的な日本企業の経営とにギャッフ°を感じ、思うように実力を発揮できないことも多いようである。

 留学して、知識だけを学んできた場合は、多くの場合うまくいかないようである。経営自体が組織行動であることを考えれば、知識だけでなく、モチベーションや気配り、コンセンサス作りといった人間の感情に関連した領域がより重要であることはいうまでもない。

 留学によって獲得した突出した知識を、旧態依然とした組織に直接ぶつけてしまっては、組織を変革していくことはできないだろう。

 組織の特性をつかみ、反感を買わないように普及活動を進めていく必要がある。一見合理的にみえるアメリカ型の経営手法も必ずしも完成された経営手法はなく、日本型のコンセンサスを重視した経営が強みを発揮することも少なくない。組織の状況に応じて、アメリカ型と日本型の経営をうまく融合させていく必要があるのではないだろうか。

 プログラム構成と学校によるちがい

 アメリカのデイタイムプログラムは2年制が一般的である。2年間のプログラムで必要となる基本的な概念や理論は、1年目の必修科目でひととおり習うことになる。

 必修科目には、戦略立案やマーケティング、ファイナンス、会計、統計、ミクロ経済学、オペレーション、組織論などが含まれる。

 また、最近では情報システムに関する科目を必↑野斗目とするプロ少ラムも出てきている。

 主に2年目に取る専門科目では、専門性を深めるとともに、さまざまな領域の経営理論を統合して意思決定することを学ぶことになる。

 規模の大きなビジネススクールでは、各科目ともバランスよく充実させることができるが、中小規模の学校では、必ずしもすべての学科を強化することはできない。そのため、マーケティングに強い学校、ファイナンスに強い学校など学校ごとに得意分野をもっている(*5)。

 しかし、その分野で評価の高い学校でなくとも、MBA教育は市販されているテキストとケースを用いて学習を進めるので、知識として習う内容にはそれほどのちがいはないといえる。

 実際は、学校ごとに企業との関係の強さにちがいがあり、ある分野で評判が高いかどうかは就職活動においては大きく影響してくるようである。

 また、最近では、1年目と2年目のあいだに行うインターンシップの重要性が高まってきており、卒業後のキャリア設計のためのトライアルとして有効な制度でもあるので積極的に利用するべきである。

 MBA教青で何を学べるのか

 「アメリカのビジネススクールに留学すれば最新の経営理論を学ぶことができるというのは間違った認識である。最新の経営理論はほとんど教えておらず、確立された方法論のみを扱っているのが実際である。

 最新の研究を行える方法としては、単位を1年目できるだけ取りきり、2年目に自主研究のプログラムを企画する方法がある。

 多くの大学で教務委員会などの承認を得ることで、自由研究を正式な卒業単位として認めてもらうことができるのでチャレンジしてみる価値はあるだろう。

 また、コンサルテイン少のプロジェクトをカリキュラムの中に取り入れている学校も多い。地元企業業が、学校にコンサルティンダの案件を依頼し、学生のコンサルティング・チ−ムが実際にコンサルティンを行うという科目である。このプロジェクトは現実のビジネスであり、学ぶことも多いが、負荷もそれだけ大きい。

 他にも、コミュニケーションの科目を設けている学校も多い。この科目では、一般的なプレゼンテーションの演習の他、就職活動用の履歴書の作成も行う。アメリカ人の健に対する執着の度合いは、日本人が感じる大きなカルチャー・ギャップのひとつであろう。

 最近、大きな書店に行くと、「MBAの〜」という書籍がたくさん並んでいるのを見かける。それらの書籍に書かれている内容は、確かにビジネススクールの教育プロクラムと非常に近く、MBA留学で学ぶ概要を知るうえでは役に立つだろう。

 しかし、そうした書籍の論調が、その書籍に書いてある知識を身につければ、すばらしい経営が行えるようになるとなっている点は、セールストークであると受け取ったほうがよい。

 授業で使うテキストやケースのように情報がひととおりそろっていれば、理論を当てはめて、意思決定を行うことができるが、実際のビジネスにおいては、不確定な情報が多く、理論を当てはめられるような状況はほとんどないことのほうがふつうだからだ。学問として学ぶ経営学自体が限界をもっているということであり、MBA留学で学べることに限界があるということである。書店に並ぶ書籍の内容に問題があるということではない。

 授業はどのように進められるか

 多くの学校が 4、5人のチームによって、各科目の課題を検討するスタイルが採用されている。必修科目が多い期間については、男女や職務経験、外国人の比率などを考慮して学校側がチームを決めることが多いが、これはバックグラウンドのちがう学生が集まることでチームワ−クの大切さと難しさを学ぶ狙いがあるからである。

 残念ながら、必修科目を終えて、科目ごとに自由にチ−ム・メンバーを探すようになると、各ナショナリテイーが同じダループに固まってしまうことも現実に起こっている。

 授業では、Class Participationが重要視される。日本人は、なかなかクラスで発言できず、クラスへの貢献が低いとされている。

 実際には、語学力の壁の他に、思いついたことを何でも発言ずるアメリカの教育スタイルになじんでいないことも原因だろう。また、日本人は5〜7年くらい企業で働いたあとに留学する場合が多いので、授業で習うことはほとんど経験的に理解している。日本人留学生が本当に習いたいのは、表面的な理屈ではなく、理屈を現実のビジネスに当てはめるときの難しさをどう克服するかという点である。

 しかし、授業での学生の議論はその水準まで行かない。そうした状況では、日本人留学生の多くが、積極的に発言をすることに高いモチベーションをもちにくいのかもしれない。

 クラスでの発言の少なさはアジア人留学生に共通した現象のようだ。文化や教育制度のちがいに根ざした間題と考えられる。

 ほとんどの学校で、こうした状況を改善しようと学校側だけてなく学生の側でもさまざまな努力が試みられている。こうした問題は国際間題の縮図であり、留学してMBAを目指す際の副産物ではあるが、とても大きな収穫を得られる体験となる。

 9月に授業が始まると、授業より、インターンシップ探しにいそがしいのが実態である。有名企業は年内にインターンの採用を決めてしまうので、1O月、11月は勉強とンターンシップ探しでかなりハードな日々が続くことになる。

 日本人の場合ここ数年は、外資系企業が東京を中心に多数進出しており、アメリカで働くことにこだわらなければインターンシップ自体を見つけることはさほど難しくなくなっている。

 同じことが、2年目が始まってからも起こる。インターンシップで働いた企業に早々と就職を決めてしまう学生もいるが、多くの学生は、よりよい機会を求めて就職活動を続けるからである。

 授業の予習や課題の提出はかなりの負荷になる。日本の大学とちがい、課題が多いうえ、語学のハンディがあるため、日本人留学生にとってビジネススクールのプロダラムは楽なものではない。起きている時間のほとんどは勉強していることになるだろう。

 ただ実際には、最初の3力月をすぎれば、授業のペースに慣れ要領よくこなせるようになる。

 また、どんなに負荷が大きいといっても、ビジネススクールも学校であり、会社勤めに比べれば格段に休みが多い。各学期の中間試験のあとに、1、2週間の休みがあり、1カ月近い冬休みと、3力月半にわたる夏休みもある(ただし、夏休みは、多くの学生がインターンシップで働くので休みではないが)。

 アメリカの多くのビジネススクールの場合 4分の1から3分の1の学生は世界中から留学してきた外国人である。学校によっては、より外国人比率が高い学校もある。

 海外に駐在する場合は、駐在先の国の人としか接触できないが、MBAを目指して留学する場合世界各国の学生と接して各国の国民性や抱えている問題などをじかに聞くことができ、視野を広げるとてもいい機会である。

 

*l 新製品の売上は、時間の推移に従って、導入期成長期、成長期、成熟期、衰退期の4つの段階に分けられ、グラフにするとS字カーブを描くとする理論

*2 業界の競争要因の多寡と優位性構築の可能性の大小との組み合わせによって、4つの事業タイプに分類するもので、業界の競争環境を分析する手法のひとつ。

*3 旧来の組織編成にとらわれず、事業戦略を遂行するための経営資源を割り当てられたグループ。

*4 マイケル・ポーターが提唱した競争優位を勝ち取るための3つの基本戦略。@コスト・リーダーシップ戦略、A差別化戦略、B集中戦略のこと。

*5 たとえば起業家育成のBabson、情報技術のUCM,UCIrvineなどが有名。

 ランキングとは

 日本人の場合、大学受験の際の偏差値による大学のランキンクが学校選びの方法論として潜在意識の中に強く刷り込まれている。そのため、留学先を号える際にも、ランキングの高い学校がよい学校だという思いこみをもちやすい。

 アメリカのビジネススクールに関してのランキングでは、BUSINESSWEEK誌が2年に1度発表するランキングと、USNews誌が毎年発表するランキンダが代表的なものである。

 しかし、この2つのランキングは日本の大学ランキングのように偏差値による画一的なものとは異なり、それぞれ、ランキン少に対する考え方がまったく異なっている。

 そのため、ランキング自体もかなり異なったものとなっている。

 BUSINESSWEEK誌のランキングは、卒業間近の学生に対するアンケ−トを50%、企業の採用担当者へのアンケートを5O%の割合で平均した指標に基づくランキンクである。

 アンケートであるため定性的な満足度を基にしたランキングになっているといえる。以前は、各学校の卒業生50名程度をサンプリングしてアンケートを行っていたが、現在はインターネットを使い、ある学年の学生ほとんどすべての学生にアンケートの依頼を送るようになった。

 このランキングで問題となるのは、学生には、アンケートでよい回答をすることで、自分の学校のランキングが上がるという、回答に公平性を欠いてしまう大きな動機があることである。

 また、企業のリクルーターの意見も必ずしも学校のよさを反映してはいない。たとえば、受験生の人気と入学の難しさの度合いではHarvard Universityのビジネススクールにまさるとも劣らないStanford Universityのビジネススクールについては、卒業生の多くがベンチャー・ビジネスを起こすか、ベンチャ一企業に就職してしまうため大手企業のリクルーターからの評価が低くなるという現象が起こっている。

 一方、USNews誌のランキングは、GMATの点数、卒業後の給与など、徹底して数字を判断材料としてランキングを行っている。

 一見客観的なランキン少のように思えるが、当然、こちらにもランキング作成上の難しさがある。たとえぱ、ウォール.ストリートなどの高額の給与を得やすい職業を選択する学生を多く輩出するビジネススクールは、製造業でのマーケティング・スタッフや工場理者などを多く輩出するビジネススクールより高いランキンダになりやすいという現象である。

 また、GMATの点数と経営能力とはそれほど高い相関性があるわけてはないので、必ずしも、意味のある評価指標を基にランキン少を決めているとはいえない。

 しかし、卒業後の就職に、学校名がまったく関係がないともいい切れないのも確かだ。ランキングの高い有名校でMBAを取得していれば、採用面接への足がかりはつくりやすいだろう。しかし、いうまでもないことであるが、実際の採用に際しては、ランキングが高い学校でMBAを取得したことのみで採用が決まるということはあり得ない。

 このように、ランキンクによる学校選びは、必ずしも万能とは言い切れない。ランキングはあくまでも参考にとどめ、より具体的な情報を各学校から収集するようにしたい。

 学校選びの基準と方法

 ランキンクがあまり役に立たないとして、それではいったい何をもとに学校を選べばいいのだろうか? 

 残念ながら、学校選びの基準は何かひとつに絞れるものではない。以下、考慮すべきポイントとして筆者が重要と考える項目をいくつかあげてみた。

 受講可能な科目、住環境、学校のもつ雰囲気の3点が重要と思われる。

 また、学校から取り寄せられる学校案内より踏み込んだことを知る方法として、キャンパス訪間と卒業生へのコンタクトがあげられる。

 まず、受講可能な科目の構成は必ず事前に調べておく必要がある。生徒数が多いビジネススクールであれば、一通りの科目が用意きれていると思ってまちがいないが、生徒数の少ない学校の場合には、必ずしもすべての科目をカバーしているとは限らない。そのため、自分の専攻したい分野が充実しているかどうか受験前によく確認しておく必要がある。

 次に、学校選びで考慮すべきことは、住環境についてである。都市部は家賃などの物価が高く、反対に、地方の学校に行け!生活費はかなり安くなる。

 また、住環境は就職活動にも影響する。ニューヨークやシカゴ、ロサンゼルスといった大都市では、有名企業のオフィスが必ずあり、自然と学生と企業が接触する機会も多くなる。

 反対に、地方の大学の場合、わざわざ企業のリクルーターを招いて就職インタビューの機会を設ける必要がある。しかし、地方の学校である方がかえって、学校側が就職活動の支援に力を入れている場合も多く、どちらが就職により有利かは一概にはいえない。どうしてもアメリカで就職したいという希望がある場合は、就職活動を積極的に支援してくれる学校を選ぶのも一策である。

 学校選びには実際にキャンパスを訪れてみるのがよい。一般に受験希望者が学校を訪れることをCampus Visitと呼び、各ビジネススクールでは、学校側が説明会を定期的に行ったり、在学生をホストとして紹介し、実際に授業に同席させてくれたりする。

 学校にはそれぞれ雰囲気があり、自分が気に入った雰囲気をもつ学校を志望校として選ぶのがよいだろう。

 しかし、Campus Visitは費用もかかり、仕事とのかねあいで期間も制約を受けざるを得ない。日本人の在校生に連絡を取り、授業の予定や便利のよいホテルを教えてもらうなどして無駄足にならないように気をつけたい。

 また、学校についての情報は日本にいる卒業生から得ることもできる。

 学校に問い合わせれば、必ず、日本にいるコンタクト・パーソンを紹介してくれるので、Campus Visitの前に、コンタクト・パーソンに面会して事前にある程度の予備知識を得ておくとよいだろう。

 このように学校選びはできるだけその学校の多面的な情報を集めたあとで総合的に判断すべきてある。ランキングに頼りすぎてしまわないようにくれぐれも注意してほしい。